経営破たんするまで国内最大手だった英会話学校で、駅の近くのビルに教室を構え、外国人講師とのレッスンを「駅前留学」とうたってテレビ広告を積極的に展開していた。ピーク時は関東と関西を中心に９００以上の教室を構え、受講者数は約４８万人いたとされる。ジャスダック証券取引所に株式を上場（今年１１月２７日付で上場廃止）し、２００７年３月期連結決算は売上高が５７０億円、純損益が２４億円の赤字となり、２年連続の赤字だった。統括本部を大阪市に置く。
ＮＯＶＡは３年間分といった長期間のレッスン料を前払いさせることで、１回が割安になるなどの手口で勧誘して受講生を増やした。しかし、近年は少子高齢化も影響して外国語教室の新規入学者数が頭打ちになっている上、受講生や中途解約者とのトラブルが続出。中途解約した元受講生から未受講のレッスン料返還を求めた損害賠償請求訴訟を相次いで起こされて敗訴し、監督官庁の経済産業省が今年６月に６カ月間の一部業務の停止を命じたことなどから入学者が落ち込み、受講者の解約も相次いで資金繰りが悪化。賃料滞納によって教室閉鎖が相次ぎ、外国人講師や従業員への給料遅配も起きた。このため、創業者でワンマン経営で知られた猿橋望（さはし・のぞむ）社長を除く取締役３人が今年１０月２５日深夜に臨時取締役会を開いて社長解任を決議し、翌２６日に会社更生法の適用を大阪地方裁判所に申請して経営破たんした。約６７０の教室は一時閉鎖し、負債総額は約４３９億円に上った。
ＮＯＶＡの保全管理人は１１月６日、外食や英会話教室、学習塾などを手掛けるジー・コミュニケーション（名古屋市）グループに一部事業を営業譲渡し、ＮＯＶＡを清算することを発表した。ジー・コミュニケーショングループは、まずはＮＯＶＡの約３０教室を譲り受けて授業を再開し、２００教室規模の運営を目指すと表明した。ただ、ジー・コミュニケーショングループは受講生が前払いしたレッスン料は返還せず、ＮＯＶＡにも支払い余力がないため、レッスン料を前払いしていた約３０万人といわれる受講生らに被害が広がった。外国人講師や従業員への不払いになっている給与も多額で、ＮＯＶＡの「詐欺的な商法」（元講師）は大きなつめ跡を残した。
「オフタイム」外語祭でタイプスリップ
