台湾（中華民国）を代表する航空会社で、１９５９年１２月に創立された。会社のホームページなどによると日本などでの名称は「チャイナエアライン」。本社は台湾の首都の台北にあり、台湾の証券取引所である台湾証券交易所に株式を上場している。社員数は約９９６０人。台北近郊の国際空港である台湾桃園国際空港をハブ（拠点）空港にしており、欧米やアジア・オセアニアとの間に国際線を運航している。日本とは新千歳（札幌市）、成田（千葉県）、中部（愛知県）、関西（大阪府）、広島、福岡、那覇（沖縄県）の各空港と結ぶ。
特に１９９０年代は重大事故を繰り返して「世界で最も危ない航空会社の１つ」とも指摘されたが、中華航空はホームページに「過去数年にわたる安全運航への取り組みの成果により、当社のパイロットは業界内で非常に高い評価を得ています」と記している。
しかし、今年８月２０日午前に那覇空港で、台北発那覇行き中華航空１２０便のボーイングＢ７３７―８００型が駐機場に到着後、右主翼の第２エンジン付近から燃料が漏れて出火し、機体が爆発して炎上した。乗客と乗員計１６５人は爆発までの間に脱出してけがはなかったが、乗員が避難するように機内アナウンスをしないなど誘導が不十分だったとの指摘もあり、国土交通省航空・鉄道事故調査委員会が事故原因などの調査を進めている。また、事故後に機体に記されていた社名の「CHINA AIRLINES」（チャイナエアライン）の文字や、尾翼のロゴを消しており、企業イメージの一段の低下を防ぐためとみられる。
日本では１９９４年４月２６日夜台北発名古屋空港行きのエアバスＡ３００―６００Ｒ型が名古屋空港で着陸に失敗し墜落、炎上して乗客と乗員計２７１人の大部分で日本人乗客１５４人を含む２６４人が死亡、７人が重傷を負う大惨事を起こした。
以後の死亡事故としては、９８年２月１６日にインドネシア・バリ島のデンパサール空港から台北に向かっていたエアバスＡ３００―６００Ｒ型が台北で着陸に失敗し、乗員・乗客１９６人全員と巻き添えになった民家の住民６人の計２０２人が亡くなる事故も起こした。搭乗者にはバリ島で開かれた東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）中央銀行総裁会議に出席した台湾中央銀行の許遠東総裁の夫妻もいたが、犠牲になった。
翌９９年８月２２日にはタイの首都バンコク発の香港経由、台北行きのボーイングＭＤ１１が台風に伴う強風が吹く中で香港に着陸して炎上、機体があおむけにひっくり返った。乗客３人が死亡、２００人以上が重軽傷を負ったが、安全ベルトの着用と消火作業が素早かったことが被害の拡大を食い止めた。２年連続で重大事故を起こしたことで中華航空は株価が急落し、乗客離れも起きるなど経営に深刻な影響が出た。
２００２年５月２５日には台北から香港に向かっていたボーイングＢ７４７―２００型（ジャンボ機）が台湾南西部の台湾海峡にある上空で空中分解して墜落し、乗客と乗員計２２５人の全員が犠牲になった。この航空機は過去に離陸時にしりもち事故を起こしており、圧力隔壁の修理が不十分だったため、金属疲労に耐えられなくなったのが原因とみられている。
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