物価が下がり続ける状況を指し、英語の「デフレーション」（Deflation）の略。デフレは商品の供給量が需要を上回ることで発生し、物価は下落する。消費者にとっては商品を安く買えるようになる半面、企業の業績悪化を招いて失業者が出るなど、経済不況の原因となる。物価下落と景気悪化が連鎖的に起きる現象は「デフレスパイラル」と呼ぶ。
また、総合的な物価動向を示す指標に「ＧＤＰデフレーター」がある。これは国内総生産（ＧＤＰ、５月２２日号参照）の名目ＧＤＰと、物価変動の影響を除いた実質ＧＤＰとの差を示す。日本経済は長い間デフレが続いており、今年１―３月期のＧＤＰデフレーターは前年同期に比べて１・３％下落し、前年同期に比べて３２・四半期（８年間）連続のマイナスとなった。ただ、下落幅は昨年１０―１２月期のマイナス１・６％より縮小した上、外需を除き、国内の物価動向を示す「国内需要デフレーター」はマイナス０・０３％と、昨年１０―１２月期のマイナス０・５％から上昇した。
デフレとは対照的に、物価が上昇しつづける状況を「インフレ」（Inflation）と呼ぶ。英語の「インフレーション」の略。（日本ならば日本銀行が）発行している紙幣や通貨の量が、市場で求められている量を上回ることで起き、そのために通貨の価値が下落する。
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