国内の生産活動によって得た付加価値を表す「国内総生産」のことで、英語のGross Domestic Productの略。日本のＧＤＰを算出する場合、日本国内の生産活動で発生した人件費や利子、利潤を加える。外国人が日本国内で得た付加価値も含まれるが、日本人が海外での生産活動で得た分は含まれない。国の経済規模を示しており、その国の経済情勢を知る上でＧＤＰ成長率が重視されている。
景気動向の指標には、名目ＧＤＰから物価変動による影響を除いた実質ＧＤＰが、前年や前期と比べてどれだけ増減したかという実質成長率が重視されている。ただ、近年のように物価下落が続いているデフレ期は、実質成長率よりも名目成長率のほうが国民の生活実感に近いとされている。
日本の省庁である内閣府が５月１９日に発表した今年１―３月期のＧＤＰ速報値（季節調整値）は、実質で前期（昨年１０―１２月期）より０・５％増え、年率換算で１・９％増となり、５・四半期連続のプラス成長だった。名目も０・０５％増、年率換算０・２％増となり、２・四半期連続のプラス成長。さらに２００５年度（昨年４月―今年３月末）の実質ＧＤＰも前年度比３・０％増と、４年連続で前年度を上回り、バブル期の１９９０年度の６・０％増以来１５年ぶりの高い伸びとなった。名目も１・７％増加した。
かつては経済規模や成長率をみる指標として国民総生産（ＧＮＰ、Gross National Productの略）が用いられていた。日本のＧＮＰの場合、日本人が国内外の生産活動で得た付加価値の総額となり、外国人が日本国内で得た分は含まない。しかし、ＧＤＰのほうが経済情勢をより反映しているとして世界各国がＧＤＰに重点を置くようになり、日本政府も既にＧＮＰの発表を取りやめている。
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