（元）北大生編集者のキタラボ

今日の日経に「夏のボーナス６年ぶり減　0.3％減」という記事が
掲載されていました
ニュース記事（日経）

原油や、穀物などの原材料高騰の影響により、
企業収益が悪化する懸念から、人件費を抑制する動きが
出てきているそうです

この現象、「あたりまえじゃん」と思いますか？


これを労働者の視点に立って考えてみましょう。

原材料高の影響により、物価が上がっています。

物価が上がり続けることをインフレーションといいます。

にもかかわらず、
賃金が減っているということになります。

賃金が減るということは、消費が抑制される原因となり、
景気は減速します

通常、需要が減少するか、供給が増えれば、
供給過剰（超過供給）になり価格は下落します。
例えば、秋刀魚が豊漁の年には、秋刀魚の価格は下落します
つまり、賃金減少による需要の減少は、
物価の下落を招かなければなりません

賃金は減っているのに、物価はどんどん上がっていく。
労働者の実質所得が、大きく減少していることを示しています

この一連の動きは、
景気減速で消費が低迷し、本来ならデフレーションが起こり、
市場の調整作用が働いて消費を回復させるように動くはずなのに、
インフレーションが起こり続け、
さらに消費が低迷→景気のさらなる悪化

という負のスパイラル「スタグフレーション」を招きかねません。
この現象はとても「あたりまえ」ではありません

ちなみに、通常値上げは、企業収益の拡大を意味し、
株価の上昇要因です。にもかかわらず、
今回の賃金減少が、「企業収益が圧迫のため」とされています。

どうやら、価格転嫁がうまくできていないことが原因のようです
まー、もちろん、企業が収益を労働者に適正に還元してることが大前提ですが…